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レーザー治療の適用範囲

椎間板ヘルニアの患者さんがレーザー治療(PLDD)を受けたいと思う動機として主なものは、早期の社会復帰、そして早期の改善、の2つだと思います。しかし、いずれにしてもMRIなどのテストを受けた結果、椎間板ヘルニアの症状によっては適用外と判断されることが常です。

では、この適用範囲とは一般にどのようなものかといえば、腰や臀部、大腿外側後面などに持続したしびれや痛みがある場合。

また、坐骨神経痛が出現した場合、整形外科やペインクリニックなどで硬膜外ブロックや薬物療法、理学療法などの保存療法をある程度継続させてみても、椎間板ヘルニアの症状が改善しない場合。

または手術するほどの症状ではないにしろ、椎間板ヘルニアの改善がほとんど見られないという場合などがあるようです。

まずこれらに当てはまるかどうかを確認して、問題ないようであれば、レーザー治療の専門院やクリニックなどでMRIを撮影するのが確実な方法と思います。

あるいはMRIはトライアルとして無料で診断を受けられるところもあるようですので、アクセスしやすい場所にある場合などは有用です。

また、適用範囲であるかどうか、画像診断などをしなければわからないケースとしては、椎間板ヘルニアで手術が必要と診断を受けたにもかかわらず、不安感が強く、切開よりもより低い侵襲性のレーザーを考えている場合、があてはまると思います。

レーザー(主にはPLDD)の医師側の技術も未発達で、また、レーザーやファイバーなどの装置のクオリティも万全のものには程遠いような時代もあったようです。

しかし、今ではその環境自体が飛躍的に向上していると考えて問題なく、椎間板ヘルニアや坐骨神経痛には極めて有用と言う声も多くなっています。

このことから、治療リスクがないということは、効果が無くても受けてみる価値はある、ということも可能だと思います。椎間板ヘルニアの症状がどのような状態であるにせよ、コストさえあれば、できれば受けてみたい、という方も多いようです。